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やれやれ何とか今年も生き延びた；来年はどうなるかわからないが何とかなるだろう
| やれやれ何とか今年も生き延びた。来年はどうなるかわからないが何とかなるだろう。高松に所有者同様老朽化した３隻の帆掛け舟を置いてから来年で１０年近くになる。 老い先短く、何時倒れても不思議でない身の上だが生きている以上何か暇潰ししなければならない。 暇潰しの主体は今まで同様、帆掛け舟生活だ。来年は従来に増して屋島西に浮かべている第三棺桶丸の生活が多くなるだろう。競技場に陸置きしている第二、第四棺桶丸を浮かべての瀬戸内海巡航の回数も多くしたい。 出来るかどうか分からないが高松周辺海域以外に係留する場所を確保したいものだ。 いずれにしても、今まで通り「災難に遭う時節には災難に遭い、死ぬ時節には死ぬ。是、災難を逃れる妙法なり」という良寛禅師の教訓を抱いて生活すれば怖いもの無しだ。 とりあえず、新春初詣は「栗林公園」と駅前の「玉藻公園」としよう！ それから蛇足ながら、暇潰しには我が拙いホームページの改修だ。ホームページに掲載する記事より、構造をいじくるのが面白い。我がパソコンにはインターネットを接続しなくともローカルでホームページの全てを表示できるようにしている。従って雨降りなど天候不順な時は棺桶丸に積んである古いノートＰＣで暇潰しできる。ホームページ改修は奥が深い。五体が少々不便になってもボケなければ、この先暇潰しには十分過ぎるだろう。 |
中国政府は今年、福島第一原発の事故で凍結した新規の原発建設を本格化させる構え
５年で発電能力を約３倍に増やし、世界第２位のフランスに迫る計画。膨らむエネルギー需要と環境対策という課題を抱える習近平（シーチンピン）指導部は、「エネルギー生産と消費の革命」を掲げ、原発大国化に大きくカジを切ろうとしている。 中国・北京から南東に約６００キロ。１月、黄海に突き出す山東半島の先に広がる造成地で巨大なクレーンが林立していた。石島湾の原発建設現場の守衛は「福島の事故で止まっていた工事が、やっと動き出した」。石島湾では、高効率で安全性も高いとされる「第４世代」の高温ガス炉の世界初の実証炉が着工しているほか、実用炉では最先端の「第３世代」の原発も数基、建造する計画がある。 中国のエネルギー政策を統括する国家発展改革委員会は昨年１１月、石島湾などで計６基の新規原発の建設許可を国務院常務委員会に申請。「初の国産第３世代炉」と位置づける原発や実績の乏しい新型炉も含まれるため政府内に慎重論もあるが、原発の安全審査を担う環境保護省核・放射安全センター幹部は「指摘すべき問題はあるが根本的なものではない。着工は早晩、認められるだろう」。
| 日本が幾ら脱原発しても中国・韓国・インドなどが原発の新増設を続けるのは間違いない！日本が脱原発しても中国や韓国などで過酷事故が発生すればPM2.5や黄砂同様飛来する。放射線被曝を恐れて西へ逃げるのは意味のないことだ。 |
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知事選世論調査＝ 原発再稼働「賛成」半数超す
佐賀新聞社が知事選で実施した世論調査で、九州電力玄海原発３、４号機（東松浦郡玄海町）の再稼働に賛成と答えた割合は半数を超えた。再稼働について聞いている２０１２年以降の県民世論調査で、賛成が反対を上回ったのは初めて。電気料金の値上げや安倍政権の衆院選圧勝などを受け、再稼働を容認する意識の変化がうかがえる。
玄海原発の再稼働について「賛成」「どちらかといえば賛成」を合わせた割合は５１・５％、「反対」「どちらかといえば反対」は４５・０％、無回答は３・５％だった。１４年８月に実施した県民世論調査と比較すると、賛成が９・３ポイント増え、反対は２・８ポイント減った。
昨年１２月１４日に投開票された衆院選では、原発を「重要なベースロード電源」として再稼働を推進する安倍政権が、与党で３分の２以上の議席を確保。川内原発の再稼働に地元の鹿児島県知事が１１月に同意しており、調査結果は全国の動きを反映した形だ。
原発の将来的な在り方では、「今より増やす」「減らして維持」「現状維持」と回答した“維持派”が５２・０％を占め、８月の調査より６・５ポイント上がった。一方で、「将来的にゼロ」「即座にゼロ」を合わせた“脱原発派”は４４・１％で８・１ポイントダウンした。福島の事故からまもなく４年。注目を集めた太陽光などの電力買い取りが混乱した上、電気料金の値上げも続き、脱原発の機運の後退がうかがえる。
地域別で見ると、賛成が反対を上回ったのは、佐賀市、鳥栖市、唐津市、多久市、武雄市、鹿島市など８市郡。賛成より反対が多かったのは、九電と安全協定の議論を進めている伊万里市、首長が脱原発を明確にしている小城市など６市郡だった。
年代別では、２０〜６０代で賛成が反対を上回り、最も多かったのは２０代の６１・７％だった。７０代以上だけは反対が５２・６％と賛成より多かった。
情報過疎防ぐＩＰ電話、停電で使えず…大雪孤立
積雪のため、孤立状態が続いている徳島県内の集落の多くで、電話連絡がとれない事態となっている。
背景には、インターネット回線を使うため、停電時には通話できなくなるＩＰ（インターネット・プロトコル）電話が普及している地域だったことがある。
ＩＰ電話は、一般の電話回線を通さず、光ファイバーなどを使って音声を伝えるサービス。基本料金も通話料も割安なことが人気で、光ファイバーを使ったケーブルテレビ（ＣＡＴＶ）サービスに加入する際、同時に契約するケースが多い。
同県は情報過疎を防ぐとして、２００２年に「全県ＣＡＴＶ網構想」を打ち出し、光ファイバー回線の普及に力を入れ始めた。これまでに、県内のほぼ全域で回線整備を完了。１３年度末で県内世帯の８８・３％がＣＡＴＶに加入し、その多くがＩＰ電話に切り替えているとみられる。
ただ、一般の電話回線は、基地局から電話線を通じて微弱な電流を流しているため、電話機によっては停電しても通話できるのに対し、ＩＰ電話は、ネットへの接続機器に電力を必要とし、停電時には使えない。
１４年３月の全国でのＩＰ電話利用数は３３７８万件と、この５年間で１・７倍に増加。同時期の固定電話の契約者数（３００４万件）を上回っている。
http://www.yomiuri.co.jp/it/20141208-OYT1T50101.html?from=ytop_ylist
当社電気料金値上げに関する一部報道について
| 平成２６年１２月６日および７日、一部報道機関において、電気料金の再値上げに関する報道がなされておりますが、当社が発表したものではありません。 今後の料金値上げについては、原子力プラントの再稼動の進状況のほか、効率化の進状況や収支状況も勘案し、総合的に判断することになると考えており、再値上げに向けた具体的な検討を行っている事実はありません。 当社電気料金値上げに関する一部報道について |
